本紙の「青山メインランド」西原社長女性スキャンダルネタに関し――「松浦大助グループ」松浦正親ら恐喝で逮捕に

　本紙で逮捕状が出ていると報じていた「松浦大助グループ」番頭格の松浦正親（46）と、やはり本紙が指摘していた任侠映画製作会社「オールインエンタテインメント」（東京都港区）代表取締役社長・山田浩貴（48）両容疑者が昨７月13日、恐喝容疑で警視庁組織犯罪対策３課に逮捕されていたことがわかった。
「青山メインランド」西原良三社長について、本紙が昨年10月に報じた（現在はイニシャルに変更）買春疑惑ネタ（ただし未遂）につき、本紙では西原社長から依頼を受けた知人の山田容疑者が１０００万円を持って松浦正親容疑者に記事を揉み消せないかと仲介。ところが、松浦大助グループは警視庁などに反社会勢力と見られている上、本紙既報の秋元司代議士が代理で「東レ」社長に取立ての電話をした疑惑の闇金会社が大助グループであることなどから以前からターゲットにされていて、ともかく１０００万円授受していることを幸いに、“依頼”を恐喝にねじ曲げて逮捕しようとしていると見ていた。
しかしながら、今回の大手マスコミ報道を見ると、確かに当初は記事揉み消しの相談を西原社長から受けたものの、その後、２人は「あなたのネタもいくつも持っている」、「これは大変なことで人の命に関わること」などといったり、反社会勢力が背後にいることを匂わせたりして１０００万円を脅し取ったことから恐喝容疑で逮捕したという。
　同じ本紙の青山メインランド・西原社長の買春疑惑ネタで、すでに小林英雄、堀川嘉照両容疑者が逮捕されているが、当局は、今回逮捕の「松浦大助グループ」側と小林容疑者サイドが連携し、度々、現金を要求していた、さらに背後に反社会勢力の指示役もいた可能性もあると見て捜査していくようだ。
何度も断るが、本紙はまさに「悪用」されただけで、これら容疑者の恐喝とは一切無関係。ただし、以前から本紙が「国策情報」だと主張しているように、本紙のネタが利用されたことから、当局はこれ幸いに、本紙・山岡も逮捕しようとしたし、今もその懸念は消えていない。
ここに来て、本紙が得た情報では、西原社長が「幻冬舎」の見城徹社長に電話を入れていたこと、また見城氏は本紙・山岡が安倍首相の疑惑を追及していたことから“うっとうしい”旨の発言を西原社長にしていたことも事実であるようだ（ただし、本紙が得ているのは本紙の「国策捜査」報道後のこと）。
見城氏は出版社社長ながら、並行して、大手芸能プロ「エイベックス」取締役（非常勤）、また「テレ朝」の番組審議会委員長を務めるなどして芸能界にも影響力を持っている。一方の西原社長の投資用マンション販売会社「青山メインランド」傘下には中堅芸能プロダクション「アービング」があり、両者が親しい関係にあることは関係者の間では以前からよく知られていたとのことだ。

なお、以前にも本紙ネタを消すといって右翼団体幹部などが詐欺容疑で逮捕されたことがあった（なぜか不起訴に）。読者のなかには、本紙も怪しいと思われる方もいるかも知れないが、真実を追及するためには反社会勢力ともいわれる連中とも本紙は接触する。彼らが情報を一番持っていて、政治や企業ネタも多い。問題があるとすれば、それは彼らとの距離の取り方を間違った時（金銭をもらうなど癒着）。本紙はそれを間違っていないからこそ、こうして大手マスコミでは報じていない裏側などもどんどん書けるわけだ。
また、「青山メインランド」の西原社長にしても、恐喝が事実なら被害者であることは確かだが、買春ネタで（当事者女性が裁判で証言した「証人尋問調書」に基いておりいい加減な情報ではない）、しかも当初、弘道会の企業舎弟が名義借りするような企業代表に自ら接触。そこから反社会勢力に連なる複数の連中を経て本紙へ記事揉み消しの依頼が来た（総会屋の竹之内昌虎被告。本紙のネタ元に対する脅迫容疑で起訴に）わけでその事実も重い。