＜記事紹介＞「東レ・キャンギャル訴訟で飛び出した肉弾営業の証拠」（『週刊新潮』７月４日号）

　今週発売の『週刊新潮』に、本紙・山岡らが｢青山メインランド」の西原良三社長に恐喝容疑で告訴・受理（ただし山岡は告訴されてないとの説も）される原因となった｢枕営業」の件が記事になっている。
「引き抜かれた」ということで、前の事務所が、その後、彼女が所属した事務所に５５００万円の損害賠償請求訴訟をしたなかで、“爆弾発言”ともいってもいい「枕営業」のことが当事者女性から証人尋問の席で飛び出したわけだが、それは昨年８月のこと。
本紙ではすでに同８月に一報し、慎重を期し、｢証人尋問調書」が出来てすぐの昨年10月に買春相手が西原社長（ただし、彼女が拒否し未遂）だったことを実名で報じていた。
そんな古いネタをいまごろ１頁を割いて報道。
だからといって、本紙が主張する｢国策捜査」に関連してはまったく触れていない。西原社長の名も出ていない。
｢枕営業」させられそうになった、森友里恵だけが実名で報じられているが、新潮記事にもあるように彼女は既に芸能界を引退している一般人。
本紙も昨年報じた際は実名としたが、それはその際に移籍先の「ＮＥＷ　ＰＯＷＥＲ」のＨＰに彼女の名があり、当時も活動していると思っていた。その後、引退していることを知ったから、ここに来て｢国策捜査｣絡みで報じるようになってからは一切実名を伏せている。
新潮記事では、「ＮＥＷ　ＰＯＷＥＲ」側の言い分だけを聞いているようだが、彼女の証人尋問でも何度も飛び出したようにそもそも同事務所社長が｢反社」の人だったことは紛れも無い事実。前科もある（振り込め詐欺で）。
原告の「ＮＥＷＳ　ＰＲＯＭＯＴＩＯＮ」の小林英雄社長も｢枕営業」を常としていたようだからろくでもないが、どっちもどっち。目くそ鼻くその争い。
そうしたことを総合して考えると、この新潮記事、リスクを負わず、ともかく森友里恵の名前を出すことで読者の目を引こうというただただ興味本意の記事といわざるを得ない。
「余りに節操がなさ過ぎませんか」といっておきたい。