＜お知らせ＞本紙YouTube版『深層追及』、「『ＴＯＫＩＯ』国分、活動停止理由の新たな仰天説」＋「詐欺のツールと化しても対策を講じない『ＬＩＮＥ』、『三井住友銀行』」

本紙アクセスジャーナルYouTube版『深層追及』の今週ネタは、上記タイトルの２本。
１本は、未だに「ＴＯＫＩＯ」国分太一の無期限活動停止理由が明らかにされないなか、新たな説を取り上げた。
本紙ではこの間、反社説、さらにその説には政治家が関わっているとの説を報じていたところ、日本テレビ筋からは、その説は違うとの連絡が来て、こちらは本当との新たな仰天説を知ることに。（＊こちらはすでに配信中。ココをクリックすれば観えます。無料）
とてもシンプルな説で、確かにこれが本当なら、理由を明らかにできないのは納得か!?
もう１本は、本紙では異例な、告発者のインタビューと、後半で、その告発者がプロに頼んで事件の概要と問題提起した動画（約20分）を紹介。
詐欺犯罪がますます増え、詐欺師は「ＬＩＮＥ」を始めとするＳＮＳで接触し、未だ銀行の架空口座にカネを振り込ませるケースが多い。だが、ＬＩＮＥは「うちは銀行と違って本人確認しないことは誰もが知っている」として、身元不明の詐欺師に騙される方が悪いといわんばかり。一方の銀行の口座開設時の本人確認も実態は実にいい加減。そして両者を使った詐欺犯罪が発生しても両者は賠償責任を負わない。
今回、登場してもらった深田義和氏は、副業詐欺に遭い、ＬＩＮＥと銀行（三井住友銀行）は犯罪を幇助しているとして提訴した。その裁判で見えて来たものとは……。（＊ココをクリックすれば観えます。無料）