アクセスジャーナル記者 山岡俊介の取材メモ

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≪連載(469)≫アッシュブレインの資産運用ストラテジー 今週の相場展望(3月23日~3月27日)

プロフィール 投資歴26年、兼業投資家。投資で勝つために必要なのは、1に「メンタル」、2に「需給」を読む力、3に「ファンダメンタルズ分析」だと考えている。安定した資産形成を促すことを心がけている。

≪先週の相場振り返りと今週の見通し≫
先週金曜日の日経平均株価の終値は、53,373円と前稿比-447円(※前項比▲1801→▲3、229円→+2,024→+2,678→+941→▲524→▲89→+1996→+1601→+832(大納会))となった。そして日経平均先物は51,020円と、前日の健闘むなしく-2,353円ほど下落して引けている。※2026年の最高値は2月12日(木)58,015円。

ドル建て日経平均株価の終値は334.2ドル(※前稿337.2→352.4→377.5→366.1→371.7→345.9→346.5→339.4→340.5→330→325.9→322.6(大納会))。2月26日には380.3ドルの高値あり。

NYダウは、週間で-981ドル安となる45,577ドル(※前稿比▲944→▲1476→▲1476→▲648→▲125→▲615→+1,224→▲207→▲260→▲145→+1122→+247→(大発会))。※2026年最高値は2月10日50,513ドル。

ナスダック100指数は23,898Pと、前稿比-483P安(※前稿比▲262→▲317→▲52→+279→▲343→▲476→▲53→+76→+237→+560→▲140)であった。※最高値は2025年10月29日26,182P。2025年4月7日に16,542ドルが直近最安値。

今週は、前稿で示した見通しと大きな変化はない。
残念ながらイラン戦争の混乱は3月中には片付かない可能性が〝多少〟高まっているものの、すでにイランに大きく反撃できる能力はなくなっているのも明らか。よってどんなに遅くとも4月に入れば、株式市場はロシア・ウクライナ戦争のように忘却の彼方になるだろう。

というのもホルムズ海峡は〝世界〟にとって運航できないことが看過できない重要すぎる海峡だからだ。世界中のエネルギーがこの狭いエリアを通過し供給されるため、世界中がこの戦争の終わりを熱実に願っている。

現在、イランは同海峡の運航を事実上軍事力で制限しているが、中国、インドなどの船舶は通航させている。ようするに機雷が敷設されていない、という解釈で間違いないだろう。そうであれば各国のタンカーもその後について運航すればよいのにと素人考えでは思うのだが、まぁ命がかかっていればそんな考え方もできないということなのだろう。

しかし、直近の相場付きを見る限り、確実に市場は戻りたがっているようにみえる。トランプ大統領や、ネタニヤフ首相の楽観的な発言一つで、前日の暴落がなかったような戻りを何度も見せているのだ。

ただ残念なことに3月22日(土)、トランプ大統領はイランに対して「48時間以内にホルムズ海峡を迅速に開放しない場合、発電所を攻撃し壊滅させる」と恫喝した。その結果、米国時間の引け後にトランプ大統領が「軍事作戦の縮小を検討」や、イスラエル首相による「戦争は短期で終わるだろう」という発言から戻りパワー全開だった相場の雰囲気は、日曜日になって瓦解してしまった。

しかし、前稿にも記したように、世界もトランプ大統領もこの戦争を終わらせたがっている。もはや真剣にイランを滅亡させたいのはイスラエルだけ。
となれば株式相場は、先週末、少なくても今週が底である可能性が極めて高いものと思える。

そもそも5月上旬までは、米国は税還付の関係で「S&P500」指数は、例年非常に強いアノマリーがある。日本に関しても3月期末の配当落ちに対する配当再投資(※トピックスで1.4兆円規模)や、GPIFがPFのリバランスのため大きく買ってくることがわかりきっているため、戻るときは凄まじい戻り相場になること請け合いだ。

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