≪連載（４６８回目）≫アッシュブレインの資産運用ストラテジー　今週の相場展望（３月16日～３月19日）

プロフィール　投資歴26年、兼業投資家。投資で勝つために必要なのは、1に「メンタル」、２に「需給」を読む力、３に「ファンダメンタルズ分析」だと考えている。安定した資産形成を促すことを心がけている。

≪先週の相場振り返りと今週の見通し≫
先週金曜日の日経平均株価の終値は、５３,８２０円と前稿比－1,801円（※前項比▲3,229円→＋2,024→＋2,678→＋941→▲524→▲89→＋1996→＋1601→＋832（大納会））となった。

そして日経平均先物は52,910円と、－910円ほど下落して引けてクローズしている。※2026年の最高値は2月12日（木）58,015円。

ドル建て日経平均株価の終値は３３７.６ドル（※前稿352.4→377.5→366.1→371.7→345.9→346.5→339.4→340.5→330→325.9→322.6（大納会））。2月26日には380.3ドルの高値あり。

NＹダウは、週間で－944ドル安となる４６,５５８ドル（※前稿比▲1476→▲1476→▲648→▲125→▲615→＋1,224→▲207→▲260→▲145→＋1122→＋247→（大発会））。※2026年最高値は2月10日50,513ドル。

ナスダック100指数は２４,３８１Pと、前稿比－262P安（※前稿比▲317→▲52→＋279→▲343→▲476→▲53→＋76→＋237→＋560→▲140）であった。※最高値は2025年10月29日26,182P。2025年4月7日に16,542ドルが直近最安値。

筆者が考えていた以上に、今回のイランは強硬策を選び、開戦から２週間が過ぎたいまもこの戦争は収束に向かっていない。トランプ大統領は、本当のところではイラン戦争を引き上げ、有志連合でホルムズ海峡を守るシナリオに移行したいのだろうが、今回はイランがこれまでの及び腰を捨て（最高指導者であったハメネイ氏が殺されれば当然か）、戦う意志を見せていることから原油価格が上がり、石油製品だけでなく様々な商品のインフレが懸念される状態となり、その結果世界の株価指数は冴えず、筆者もこれにはたいへん堪えているというのが実情だ。

さて、今週は早々とストラテジーへと移りたい。
いまは株を売るのは得策でないと感じる。
それは日経VIXを見て特にこう感じているのだが、４日もそうであったが特に９日に66.7％をつけて、これは、トランプ大統領の突然の関税政策発表で揺れた4月の62％を越える水準となっており、市場はもう最悪の恐怖を織り込んでしまっていると感じからだ。

そもそもイランには、早々に行われたイスラエル＆米国の大量ピンポイント空爆によって、もともと対抗できるような力もないのに手ひどいダメージを喰らい、もうここからはゲリラ戦に向かうのが関の山で、株式市場はペルシャ湾（ホムルズ海峡）さえ無事に運航できるようになれば、原油価格さえ落ち着きを見せるのであれば、株式市場はかなり強い回復を見せると感じている。

後は、イランの核兵器開発をなんとしても遅らせたいイスラエル＆米国であるがゆえに、濃縮度６０％まであると噂されるウランさえ回収さえできれば、勝利宣言を出しそうな雰囲気もある。

だいたいのところ、この原油高でトランプ大統領の支持率はさらに落ちている（※テクニカルの項で後述）。米国は車社会であるため、中間選挙を控えて支持率が低迷するトランプ大統領がこの状況をいつまでも放置することはありえないだろう。

そして、この戦争がだいたいのところまで片付き次第、トランプ大統領は【税還付金】の話を始めるだろう。いまのところその時価は４月だとみなされている。

そもそも３月下旬から４月いっぱいまでの米国株は、1950年からの「S&P500」株価指数の推移を見ても明らかなほどに強いアノマリーがある。

それは米国では、通常この時期に税還付金が戻ってくるからであろうが、今回の米国主要３指数は、かなりしっかりとした調整ができていることもあり、反発する力も強そうだ。