≪連載（４２０回目）≫アッシュブレインの資産運用ストラテジー　今週の相場展望（３月17日～３月21日）

プロフィール　投資歴26年、兼業投資家。投資で勝つために必要なのは、1に「メンタル」、２に「需給」を読む力、３に「ファンダメンタルズ分析」だと考えている。安定した資産形成を促すことを心がけている。

≪先週の相場振り返りと今週の見通し≫
先週金曜日の日経平均株価の終値は、３７,０５３円と前稿比＋１６６円（※前項比▲269→　▲1621→　▲372→　＋362→　▲785→　▲360→　＋1481→　▲739→　▲705→　＋193円（大納会））の上げとなった。その後は週末金曜日、ミシガン大学消費者態度指数が、2022年11月以来の57.9と市場予想を下回る悪さで出たものの、下げ過ぎの反動か?　突如強い展開となり日経平均CFDは３７,５１６円で引けている。今のところの直近安値は、3月11日（火）３５,９８７円。

ドル建て日経平均の終値は２４９.３ドル（※前稿250→247.7→257.7→　256.5→　255.8→　255.8→　257.3→　247→　247.5→　252.6　→246.7（大納会））。3月11日に245ドルがあった。
NＹダウは、週間で－1,314ドル安となる４１,４８８ドル（※前稿比▲1039→＋413→　▲1,118→　＋243→　▲242→＋121→＋936→＋1550→▲794→＋151→▲259）。※最高値は2024年12月5日の45,074ドル。　※3月13日に40,662ドルが直近最安値。
ナスダック100は１９,７０５Pと、前稿比－496P安（※前稿比▲683→　▲730→　▲501→　＋624→　▲23→　▲296→　＋333→　＋594→　▲450→　＋183→　▲175）であった。※3月13日に19,153ドルが直近最安値。

先週の金曜日、日本のメジャーSQ値が36,484円で決まると、寄り付き値から36,067円とギャップアップして始まった日経平均株価は、さらに上値を追い始める。筆者としては「36,000円を割れて、35,000円近辺までは最低でも一回は調整するはず、このラインまで下落して初めて１０％調整となりえるはず」と考えていたものだから、メジャーＳＱ後、上方向へのジャンプに反応できずにいた。ただ、後場になって携帯画面の中で「東京電力」（9501）が、怪しげにスルスルと上昇を開始していたのを発見。同社は昨年の４月に1,115円の大爆騰があってから、直近の2月下旬には371円が最安値となっている。67％もの下落とあっては正直ホルダーさんにかける言葉も見つけられないが、逆にここまで下がっても保有し続けるホルダーさんは将来売ってくる可能性も低く、今のところなんの材料も見つけられない同社であるものの、地合いが不安定だからこそのディフェンシブ銘柄であるし、すでにもう売る人はいないはずと感じた。

そして同社を購入した後も、全体的な地合いは極めて強く推移したことと、よく考えるともうトランプ関税も終盤戦で（※表に出てきているのは、ではあるが）、4月2日の相互関税くらいしか現状では不安要素がないこと、そしてその内容もだいたいのところ表に出ているということもあり、ここで「ホンダ」（7267）を再購入した。同社を選んだのは、日産自動車の内田社長が退任したことで、また同社との合併の話が出てくるだろう（もっと有利な話となりそう）、と感じたことと、3月27日の権利落ちで配当が36円も見込めるからだ。この配当2.5％を求めて機関投資家の買いにたいへん期待したいな、とか考えていたら。最低なことにこの日の夜に、米国ラトニック商務長官より「自動車関税は世界共通である。日本も例外ではない」と発言したことから、もしかすると週明けは弱含むかもしれない。

さて、今週のストラテジーへと移りたい。
基本的に現在の相場は、トランプ大統領が主導する関税政策によって米国経済、延いては世界経済がどの程度後退するのか?　その影響度合いを見極めることができないことが不透明感につながり、世界中の投資家の【投資抑制】の形で、売り物に押されて株価が値下がりしているように感じる。

というのも、ここまで相場をけん引していた銘柄ほど、ようするにグロース銘柄を中心に割高感を解消するかのように値下がりを続けている、と感じるからだ。それはマグニフィセントセブン指数がわかりやすい。すでに年初来で▲13％の値下がりとなっており、高値からいうと▲18%弱である。これまでずっと圧倒的に世界の相場をけん引してきた銘柄が弱いのである。

中身をみると、イーロンマスク率いる「テスラ」は不買運動などの影響で、メタメタの▲48％安と深刻だが、「NVDA（エヌビディア）」も負けずに深刻で▲19％。またマグニフィセントの中では、割安だといわれ続けた「アルファベット」社が▲20％となり、すでにＳ＆Ｐ500指数の平均ＰＥＲよりも下がっているのだ。
そしてそもそも、割高水準まで買われていた「米国株」だけが世界の中で軟調で、それ以外の国の株式市場はそんなでもないような感じもでてきている。これはナスダック指数の影響を受けやすい日経平均株価だけを見ていると気が付きにくい。具体的には、欧州ストック指数（※下記テクニカルの項に後述）やインド株はすでに底打ちしたようかのような値動きをし始めているし、ドイツのDAX指数などは、そもそもまだレンジ相場の中にいるかのような値動きで相対的に強い。

日本に関してもＴＯＰＩＸは、金曜日の終値が２,７１６Pであるが、ＮＴ倍率が13.64であることでもわかるように、これは相当に強い。この水準は2020年まで遡らないとならないほどだ。
そして200日移動平均線が、現在値である2,716Ｐであるため、週明けは一気に上放れたような値動きになるだろう。この辺は、200日線までにまだ相当な距離を残すS&P500指数やナスダック指数とは違うところだ。

また1990年以降の米国の調整局面では、－10％超の下落が29回あったが、そこから－20％超えの暴落局面となったのは６回しかない。確率は20.7％だ。また、コロナショックやリーマンショック、チャイナショックなどのような原因が割とはっきりしている特殊な下げを除くと、20％以上の下げ局面となったことは３回。その確率はたったの10.３％である。
今回は、トランプショックと名付けられるような暴落局面ではあるものの、景気に関してはまだら模様であり、景気後退の一番のサインとなる失業率が安定していることから、景気後退局面ではないだろう。