本紙が1月4日に掲載した「山口組大幹部の名前を使い、借金をチャラにした芸能プロダクション女性社長」なるタイトル記事は、大きな反響があった。
複数の関係者から情報提供などがあり、その女社長がその山口組大幹部の名前を出し、自慢などしていたことは間違いない。
だが、その反響のなかには予想外のものもあった。何と3000万円もの資金を貸し、未だ返済を受けていない貸し主(T氏)、それにその妻の名前にて、「3000万円を貸した当人ですが、脅されて返金をチャラにさせられた事実は全くありません」、「記事を即刻、削除して下さい。さもないと、法的処置を取ります」旨のメールが送られて来たのだ。
しかし、本紙既報のように、3000万円が返金されていないのは紛れもない事実。では、なぜ、そんなメールが来るのか?
本紙は当初は、芸能プロ女社長サイドが、被害者名をかたって圧をかけて来たのだろうと思った。だが、調べてみた結果、そうではなく、もっととんでもない事実が判明した。