本紙予告通り、本日発売の『週刊新潮』は楽天の記事を4頁に渡って特集していた。
これに対し、楽天側は第1弾の時同様、早速、「見解」を同社HPに発表。その最後を「近日中に裁判所に訴状を提出する予定です」で結んでいる(前回は「法的措置を講ずる予定でございます)。
それはともかく、記事を見て本紙もさすがに驚いた。最初の2頁近くは、本紙がすでに7月31日に報じた件とほぼ同じ内容ではないか。
何を隠そう、「新潮」記事中の「その日の午後、あるマスコミ関係者から取材が入った。それで慌てて同日中に告知したんです」(冒頭掲載の記事写真黄線部分)の「あるマスコミ関係者」とは本紙・山岡のことではないか。
このように、今回は第一弾に比べるとインパクトがいま一つで、株価も逆に本日は前日比2150円高の47000円で終わった楽天だが、これで安心とはならないようだ。
というのも、実はまだ表面化していないが、複数の大手マスコミが掴んでいると思われる確度の高い“爆弾”がいくつかあるようだからだ。