≪連載（３９５回目）≫アッシュブレインの資産運用ストラテジー　今週の相場展望（９月17日～９月20日）

プロフィール　投資歴26年、兼業投資家。投資で勝つために必要なのは、1に「メンタル」、２に「需給」を読む力、３に「ファンダメンタルズ分析」だと考えている。安定した資産形成を促すことを心がけている。

≪先週の相場振り返りと今週の見通し≫
先週金曜日の日経平均株価の終値は３６,５８１円と、前稿比＋１９０円（※前項▲2257→　＋284→　＋364→　＋3038→　▲885→　▲1757→　▲2397→　▲1127→　＋279→　＋2329→　▲13→　▲219→　＋134→　＋196→　▲158→　▲141→　＋558→　▲7→　＋301→　＋867→　▲2456→　＋532→　▲1377→　▲519→　＋2181→　▲982→　▲222→　＋812→　＋612→　＋1590→　＋739→　＋407→　▲212→　＋386→　＋2200→　＋208→　＋198（2023年12月4週））となった。※2024年8月5日先物30,380円あり。
日経平均先物9月限は、一時ドル円が140円割れした衝撃で下がったものの３６,４００円程度でもみ合っている。

NＹダウは、週間で＋1,049ドル高となる４１,３９４ドル（※前稿比▲1218→　＋388→　＋515→　＋1162→　▲239→　▲852→　＋301→　＋288→　＋624→　＋257→　▲31→　＋561→　▲210→　＋113→　▲384→　▲933）。本年最高値は8月30日の41,585ドル
ナスダック100は１９,５１４Pと、前稿比＋1,093P高（※前稿比▲1154→▲145→　＋212→　＋995→　＋72→　▲582→　▲499→　▲809→　▲61→　＋710→　▲18→　＋40→　659→　＋464→　＋271→　＋262）。2024年7月11日20,691Pが最高値。
まず先週のＳ＆Ｐ500株価指数、ナスダック指数、ＳＯＸ指数は、週を通して全勝となる5日続伸だった。特に、ＮＹダウ、Ｓ＆Ｐ500株価指数は、もう史上最高値更新が目の前という状況である。

さっそく「ストラテジー」（見通し＆戦略）に入りたい。
今週は大波乱の可能性を大いに感じ、すでにかなりの緊張感を持っている。それは今週行われる（１）ＦＯＭＣ、（２）日銀会合、そして（３）米国のトリプルウイッチング（メジャーＳＱ）がそう感じさせており、特に（１）に関しては木曜日の朝にどうなっているのか?　すでにハラハラドキドキしてしまっているのだ。
その理由は、ＦＯＭＣで発表される利下げ幅のコンセンサスが、0.5％と0.25％でまったくの五分五分となってしまっているからだ。こうなると、仮に0.25％幅の引き下げで発表されれば「利下げ幅が足りない」と暴落し、0.5％幅で発表されても、「ＦＲＢはそこまで米国景気の先行きを心配しているのか？　ということはリセッション近し」と暴落を呼ぶだろう。

ようするに、どういう結果がでても米国市場は大暴落しそうなのだ。考えられる限り望ましい結果としては、今回の利下げは0.25％幅の上、次回のＦＯＭＣで「利下げを大きめにやる」という示唆がでることが一番市場フレンドリーであるが、生真面目な学者であるパウエルＦＲＢ議長が、そんなコミュニケーション上手で適当な回答をすることはないだろう。となれば、円高を巻き込んだ株式市場の暴落は必至である、と考えるべきだろう。

また今回のＦＯＭＣでは、各高官の考える最新版のドットチャートを出してくるが、市場の高速すぎる政策金利の引き下げペースと本当に合っているのか！？　非常に不安は尽きない。ＦＲＢとしては、次期大統領がトランプ氏（※財政拡張のバラマキをやるだろうし、海外とは関税強化する）である可能性を視野に入れて利下げ幅を考えてくるだろうし、先行きについては、まだ景気後退に至ってない認識であるため、それほど極端な利下げ方針を打ち出してこないはずだ。

また、ＦＯＭＣが終わったあとの週末金曜日の（２）日銀会合も、正直気が重いイベントだ。先週の、日銀のみなさんの講演を聞いていると、ほぼ利上げする方向性での話をしてらっしゃった。今回の利上げはないにせよ、金曜ＰＭ15：30からの植田総裁の記者会見で、年内の利上げの可能性について強気な発言がなされる可能性はじゅうぶんにあるだろう。なんたって、小泉進次郎候補の失速で、9月27日の自民党総裁選の結果、高市早苗氏が次期首相の椅子に座る可能性がかなり出てきているのだ。彼女になる可能を踏まえて、少し踏み込んだ発言をする可能性は大いにあるだろう。

最後に（３）。今週末は、米国で日本のメジャーＳＱにあたる「トリプル・ウィッチング」という需給の王様的なイベントが行われる。これで、市場の需給はいったんはフラットになるだろう。

そんな中、ここから11月5日の米国大統領選挙まで、がっつり株式市場に資金を投じられる機関投資家はおそらく相当少ないだろう。これはトランプ氏、ハリス氏の政策がうんぬんという問題だけではない。今は景気後退に至るかどうか判断の難しい時期だから、普通に様子見したくなる時期なのだ。仮にここから景気が確実に上向く状況なら勇気をもって買ってくる筋も大いにいそうではあるが、今回のようにこんな落ちかけの景気状況であるならば、ここから買い向かう需要が小さいことは誰にでもわかることだ。
となれば、残念ながらヘッジファンドが考えることは１つ。暴落でボラティリティを出す、これだけだろう。

そして筆者が、先週読んで一番驚いた記事が以下に記す、コレ、ニューヨーク連銀が逆イールドを元に予測する景気後退モデルの記事だ。どうも9月4日時点で、今後1年間で米国が景気後退に陥る確率は61、79％と出している。危険水域は30％以上らしいが、もうとっくに振り切れていて、しかもここまで景気後退確率が上がったのは10年ぶり（※リーマンショック）であるとのこと。景気後退となれば、株式市場は最低線で高値から２０％の調整は避けられない。また今回、逆イールド（10年債と２年債）が過去最長となる２年以上続いたことから、景気後退が深～く深～くなる可能性もかなりありそうだ。そうなればさらに株式市場は凹むであろう。

また仮に、ここで米国が景気後退に向かうとなると、はっきりいってたいへんまずい。米国の国債での借金は、そろそろ限界まできているという議論は直近さんざん聞くようになっているし、もう中国は米国債を購入してくれないだろう。