≪連載（３８６回目）≫アッシュブレインの資産運用ストラテジー　今週の相場展望（７月８日～７月12日）

プロフィール　投資歴25年、兼業投資家。投資で勝つために必要なのは、1に「メンタル」、２に「需給」を読む力、３に「ファンダメンタルズ分析」だと考えている。安定した資産形成を促すことを心がけている。

≪先週の相場振り返りと今週の見通し≫
先週金曜日の日経平均株価の終値は４０,９１２円と、前稿比＋２,３２９円（※前項▲13→▲219→＋134→　＋196→　▲158→　▲141→　＋558→　▲7→　＋301→　＋867→　▲2456→　＋532→　▲1377→　▲519→　＋2181→　▲982→　▲222→　＋812→　＋612→　＋1590→　＋739→　＋407→　▲212→　＋386→　＋2200→　＋208→　＋198（2023年12月4週））となった。その後、日経平均先物は41,001円まで上昇して引けている。※本年高値は7月5日（金）の41,100円。

NＹダウは、週間で＋257ドル安となる３９,３７６ドル（※前稿比▲31→＋561→▲210→＋113→▲384→▲933→＋491→＋837→＋436→＋254→＋3→▲921→▲1465→＋893→＋762→▲9→▲364→▲45→＋504→▲44→＋18→＋545→＋245→＋271→＋127→＋80→＋81）。本年最高値は５月21日の40,077ドル。
ナスダック100は２０,３９２Pと、前稿比＋710P高（※前稿比▲18→＋40→＋659→＋464→＋271→＋262→＋385→＋271→＋172→＋681→▲966→▲105→▲146→▲85→＋531→▲210→▲285→＋365→＋252→▲276→＋319→＋222→＋107→＋481→＋527→▲471→＋154）。いまが史上最高値圏である。2023年の高値は11月22日の高値16,212P。

「チャートは煮詰まったら、どちらかに大きく動く！」――これは、前稿で書こうと考えていたセリフだ。
先週金曜日の日経平均株価の終値は４０,９１２円と、前稿比＋２３２９円の上昇となり、そもそも4日（火）にはバリュー株が上がって、TOPIXが２,８８７Pを上回る34年ぶりの高値となるなどイケイケな状況となった。
筆者は前稿で、事前の見立てとして「よくてヨコヨコ、普通に弱含むのではないか！？」とある意味断定的な予想をしていたわけだが、これが大外れとなったわけだ。ただこの大外れ予想は、実は筆者としては美味しい。そして今回初めて、事前の予想と異なる逆の動きを週の火曜日には理解できていた。
これまでも筆者は予想を立て、その自信が強い時ほど、逆に反対の動きとなった場合は「逆方向へと大きな動きとなる！」と予測してきたわけだが、これまでは実際にこういうことが起こると脳みそがフリーズしてしまうのか？　うまく反応できていなかった。
ただ今回は、火曜日にTOPIXが史上最高値に到達する少し前に、「ETFの分配金売り需要での空売りや、米国の休場＆短縮取引で市場が弱含む予想が強かったので、それを逆手に上に押し上げる強い勢力がいる！」と、脳裏にしっかりと描くことができたのだ。
筆者は今回も選択ミスをしてしまっている。単純に日経平均の先物を買えばよかったところ、「NTT株」の買い増しと「グロース指数の先物」の買い増しを行ってしまい、無念にも好パフォーマンスを出すことができなかったのだ。次こそ、こういった強い予想の反対の流れになった時は、大きく儲けて皆様にご報告できるように精進を続けたい所存である。

また週末金曜日であるが、地合いが強い中で、好材料と思われる材料が２つでていた。１つは韓国「サムスン電子」の好決算速報だ。同社は幅広い半導体を扱っているため、日本の半導体各社の１Q決算見通しが、これで全般的に明るくなったことは確実だ。特に「KOKUSAI　ELECTRICK」（6525）は、たまたま注目していたので見ていたが、＋11.5％もの急伸となっていた。ただ逆に動いていたのは同社と「SCREEN HD」（7735）ぐらいで、半導体全般が一気に買われたわけでもないことは忘れてはならない。
もう１つは、GPIFの国内株式投資の割合の引き上げ観測だ。ただ、これは結局、2025年からの５カ年計画を、2024年末に出す方針と発表されたので、終わった材料だろうか。そして結果的に、週末金曜日の日経平均株価指数は＋1円しか上昇しなかったことは理解していきたい。
そして、その夜には「米国６月雇用統計」の発表があり、その中で失業率が4.1％となった。
筆者は、米国の失業率の最低値は昨年の3.5％であったことから、その数値が4.1％となった場合、サームルールの絡みで株式市場は動揺を見せると感じていた。現時点ではこのサームルールに抵触していないが、おそらく来月の雇用統計で失業率が同水準だと抵触することになる。歴史上、このサームルールが成立してしまうと、景気後退の確率は100％となる。歴史上、もうソフトランディングにはならないといっていることになるのだ。そして、前月分の雇用者数が大幅に下がったこともあり（※この雇用統計は毎回毎回、前回の結果発表があてにならない）、9月利下げは確定的、年内は12月も行い、２回の利下げを折り込んでいる。
そしてまた、先週末のアトランタ連銀のGDPナウは、２Qが＋1.5％と、米国の成長率とされる1.8％～2％以上を割り込んできている。