本紙で今年2月3日の第一弾記事を皮切りに5度報じている、実質、イスラム過激派組織「イスラム国」に対抗する日本人民兵組織といっていい「国防団結同士会」(東京都江戸川区)の存在は、大きな反響を呼んだ。
5回目記事で、ついに同団体ナンバー1、2の正体までスッパ抜いたものだがら、テレビや週刊誌などの大手マスコミが一斉に取材申し込みを。しかし、未だ報道されたとの話を聞かない。なぜか?
1つは、安倍政権が米国と共に世界中で戦争が出来ることを目指す「安保法制」(戦争法案)成立に悪影響を及ぼすことを懸念してのようだ。そして、もう1つは国防団結同士会の活動地域はいうまでもなくシラクやイラクなど遠くかつ危険な地域であることから、証言の裏づけを取りにくいという事情もあってのことであるようだ。
そんななか、メンバーの1人が新たなターゲットについて口を開いた。
もし、この証言通り事を起せば、今度は“国内”であるだけに、活動中の映像も撮れ、たちまち大きな注目を浴びることだろう。