プロフィール 投資歴25年、兼業投資家。投資で勝つために必要なのは、1に「メンタル」、2に「需給」を読む力、3に「ファンダメンタルズ分析」だと考えている。安定した資産形成を促すことを心がけている。
≪先週の相場振り返りと今週の見通し≫
先週金曜日の日経平均株価の終値は37,667円と、前稿比-2,397円(※前項▲1127→ +279→ +2329→ ▲13→ ▲219→ +134→ +196→ ▲158→ ▲141→ +558→ ▲7→ +301→ +867→ ▲2456→ +532→ ▲1377→ ▲519→ +2181→ ▲982→ ▲222→ +812→ +612→ +1590→ +739→ +407→ ▲212→ +386→ +2200→ +208→ +198(2023年12月4週))となった。
その後、米国市場の反発があり日経平均先物も38,200円まで上昇して引けている。※本年高値は7月11日の42,427円。
NYダウは、週間で+301ドル高となる40,589ドル(※前稿比+288→ +624→ +257→ ▲31→ +561→ ▲210→ +113→ ▲384→ ▲933)。本年最高値は7月18日の41,376ドル。
ナスダック100は19,522Pと、前稿比-809P安(※前稿比▲809→ ▲61→ +710→▲18→ +40→ 659→ +464→ +271→ +262)。2024年7月11日20,691Pが最高値。
先週の筆者は、月曜日に「東京エレクトロン」(8035)を購入してしまった。しかも購入予定金額の半分のパワーでだ。その買い単価は30,490円。救えない。
また先週の木曜日の寄り付き、日経平均株価指数が38,500円ラインから上に向かいそうになった刹那、「どうせ高値からの10%引きの38,200円ラインでは反発するはず」と思い込み、寄り値の28,960円で「東京エレクトロン」株をナンピン。結局、週末金曜日の終値は27,625円まで下げて引けている。アホだ。
また木曜日は、分散の考えにより、AI半導体が確実に収益アップにつながる「東京応化工業」(4186)も購入している。こちらは奇跡的に、週末金曜日の引け後、1Q決算を待たずして上方修正が出ているので最悪でも大きな負けにはならなそうか!?
そもそも、先週の月曜日に「東京エレクトロン」社を購入したことが誤りのスタートだ。筆者はSEAJの「6月日本半導体製造装置売上」が発表される7月23日(火)を待っていたはずだ。残念ながら欲豚の筆者は、これが発表されてしまうと「東京エレクトロン」が一気の反発となってしまうのでないか!? と欲ボケしてしまい、月曜日に同社を購入する暴挙を犯した。
そしてなんと、発表された「6月日本半導体製造装置売上」は前月比で-14.2%と散々なものだった。それでもこれをみた筆者は、「東京エレクトロン社の業績ガイダンス(見通し)は、2025年上半期が2024年下半期と同等水準で、売上は1兆円程度を見込んでいたはず、たとえ6月の速報が悪くとも上方修正が確実だろう」、と自分の都合の良いように考えてしまった。
結果、確かに週末金曜日の引けには「SCREENHD」「信越化学」「東京応化工業」などが上方修正を出しているので、見立てとしては誤っていないだろうが、サプライズは弱く、もっと慎重さがあってもよかっただろう。今回のことは、猛省して次にいかしたい。
ただしつこいが、世界の半導体業界団体SEMIは、2024年度の半導体製造装置市場が+3.4%増を見込み過去最高売上となり、2025年度は+17%増と激増する見通しを出している。中国で旺盛な投資となることと、AI用のDRAMやHBMメモリー向け需要がけん引するようだ。よって、筆者のこの玉は、早くも塩漬けホールドする方針で、必要なら適宜ナンピンをするつもりだ。※世界の半導体製造装置需要は、2030年までは快晴の見通しとなっているのだ。
さて、今週のストラテジーへと移りたい。
日経平均株価は、7月11日の最高値である42,427円から7月25日(木)の37,330円まで、その値幅はなんと5,097円。値下がり幅は-12%!! この間、NYダウやS&Pなどは、少しのさざ波調整程度。ナスダック指数も18,671p→ 17,358pで-7%程度の調整だった。
この下がり方の大きな差は、わかりやすくドル円なのだろう。1ドル161.7円だった為替は、現在153.7円となっている。1円幅で、直近は400円程度、日経平均株価指数に効いてくるので3200円程度。ようするにこのひどい調整は為替の変化により起こったといえる。
またSOX指数などは、5,932P→ 5,056Pと-14.77%もの下げとなっているので、われらが日経平均よりもひどい有様。ようするに日経平均株価指数は、半導体株と為替でこのようなクラッシュとなったということだ。
幸いにもと申し上げるか、さすがにだろうか。週明けの日経平均は、週末の米国市場が穏やかだったことで、堅調なスタートとなりそうだ。ただ、順調に戻りを試すとも思えない。
それは、7月31日(水)の昼頃に発表される【日銀会合】の結果しだいだろうか? 現在のところ、ロイターより利上げ観測報道もでてしまっており、海外勢は今回の会合で、利上げをすると決めつけてる節があるため(※筆者は、実質所得や、日本のCPIをみるに今回の利上げは見送り)、ここで利上げ見送りになれば一気の円安となり、日経平均株価は反転上昇となりそうだ。そうなれば、いまのところの企業決算の流れからして、ここからは下方向へと波乱が起こることはないだろう。
そう、特に不安視されていた米国の企業決算は大丈夫そうである。26日(金)までにS&P500企業のうち206社の決算が終わっているが、いつも通り7割弱の企業がコンセンサスを越えている。2024年度は前年同期比+16%のEPS上昇予想で、業績も上向く予想を堅持しているのだ。
ただそれでも、日経平均株価指数は、出来高の集中帯であった38,500円をたった1日で津波のような売りとともに下げていった。よって、この38,500円ラインは奪回するのが難しい可能性がある。しばらくはこのラインを越えるかどうかが相場の地合いを見るうえで役に立ちそうだ。