≪連載（272回目）≫アッシュブレインの資産運用ストラテジー　今週の相場展望（3月14日～3月18日）

プロフィール　投資歴22年、兼業投資家。投資で勝つために必要なのは、1に「メンタル」、２に「需給」を読む力、３に「ファンダメンタルズ分析」だと考えている。安定した資産形成を促すことを心がけている。

≪先週の相場振り返りと今週の見通し≫
先週末の日経平均株価の終値は２５,１６３円と、前稿比－822円（※前項▲491→　▲646→　▲574→　＋256→　＋440→　▲805→　▲602→　▲355→　▲313円）の４週連続の下落となった。また、値下がり幅は先週がもっとも大きいときた。これが何を意味するのか！？
ＴＯＰＩＸ（東証1部全体）の週末金曜日の終値は、１,８００Ｐと週間で－45P安（※前稿▲31→　▲48→　▲38→　＋32→　＋57→　▲51→　▲51→　▲18→　＋4）と日経平均よりはまし。
米国のNＹダウは、週間で－670ドル安となる３２,９４４ドル（※前稿▲445→　▲20→　▲659→　▲352→　＋365→　＋460→　▲1647→　▲320→　▲106）。ナスダック指数は、週間で－470ドル安の１２,８４３ドルともっとも冴えない。

先週は週末金曜日に、メジャーＳＱを控えていたことも関係してか、火曜の東証１部の売買代金は4兆円越え。先物でも火曜日と水曜日は60万枚を超える超絶大商いとなって市場は調整した後、水曜日に小動きとなり、木曜日には売られ過ぎのリバウンドなのか！？　日経平均株価は＋９７３円高で引けるという快挙を達成した。
これをみた筆者は、「売られ過ぎの訂正だったわけだから、少なくとも日経平均で25,000円の節目以下には短期的にはならないだろう。ただ、しばらくはもみ合いながらＢＯＸ圏だな」と考えていた。これがまさか、1日で覆されるとは思わなかった。
先週の金曜日の米国市場はすこぶる不調で、週明けの日経平均の寄り付きは２５,０００円を小幅に割り込んできそうだ。
ここまで基本的に日本の株式市場は、マザーズを除き頑強さを保っているようで、個人投資家はまだ余力がありそうだ。米国市場については子細にわからないが、国内に関しては個人投資家の信用買い残が3月4日時点で3兆3522億円とかなり高い水準となっている（※テクニカルの項を参照）。これまでの傾向では3兆5000億円近くが信用買い残の頂点であったことが多く、これだけジリジリ下げ続けている中で、この状況はかなり驚異的に映る。最近の個人投資家は上手くなりすぎているのだろうか！？
ただそれでも基本的に株式市場は、個人投資家を養分にして機関投資家が儲けるという図式がセオリーで、暴論を吐くと個人投資家の損益が－30％程度に到達しないと底がみえてこないものだと考えている。※現在の個人投資家の信用評価益は－13％(3/4現在)
さて、今週のストラテジーへと移りたい。
今週は、３月16日（水）ＡＭ3：00に、米国「ＦＯＭＣ」が開催される。ここでパウエル議長が、ＱＴ（量的引き締め）について発言するので、それを受けて市場がどう反応するかが重要だ。ただ、大きなサプライズは期待できない。ようするに、株価が反転するような状況を予見することが難しいのだ…。
ロシアが始めたこの戦争は、すでに終わりがみえない。プーチンは、気は確かなのかと？と思わせるような悪魔の蛮行を完遂するつもりらしく、ウクライナとの外交的和解の可能性は現時点では０だ。そもそも、攻め込まれている側のウクライナ国民の意志も固く、直近の世論調査では92％もの人々はロシア撃退を信じており、まだまだやる気マンマンなのだ。
そして、おそらく週明けからロシアは首都キエフに向けた総攻撃を仕掛けるとみられているが、上記の事情からたやすく事が終わることはなさそうだ。
そしてこの戦争が長期化してマズイのは、圧倒的にロシアだろう。ウクライナには世界各国から救援物資や武器が入ってくるが、ロシアは経済大国ではない上に、激しい経済制裁を受け続けている。現時点においても人的被害は、圧倒的にロシアのほうが分が悪いだろう。長期戦になればなるほどロシアが不利なのは目に見えている。
そうなると怖いのは、ロシアがウクライナ占領（併合）を諦めて核施設を攻撃し、放射能まみれにして撤退することだ。さすがに核爆弾を打つのは国際的なダメージが大きく躊躇するだろうが、すでにウクライナの核施設のかなりの部分をロシアは実効支配しており、これを壊して全土を荒野にして撤退する可能性はじゅうぶん考えられる。
ザポロジエには6基の原発施設があり、欧州で最大級の発電能力を有している。これを破壊すれば、チェルノブイリ原発事故の10倍規模になるというのだ。ロシアとウクライナは、世界の小麦生産の３０％を占めるらしく、上記が実行されればエネルギーショックと食料ショックの２本立てとなる。
仮にこんな悲惨なことが起こらないとしても、ロシア・ウクライナ問題は、膠着感が強く長引くことが予想されるため、世界各国もロシアに対してさらなる経済制裁に踏み切らねばならなくなるだろう。
そうなるとインフレ率は、悪寒がするほど激しさを増していき、世界の経済成長率もドンドン下方修正がでてリセッション祭りの気配が非常に漂ってくると考えられる。
先週木曜日発表の米国2月ＣＰＩは、前年同期比＋7.9％のコンセンサス通りとなった。ただ、戦争が始まったのは2月24日。米国・シティＧは、３月の米国ＣＰＩを前月比＋1～2％になるとみている。この通りになるならば、おそらく5月くらいのＦＯＭＣでは＋0.5％の利上げとＱＴが開始されるだろう。
また、ゴールドマンサックスは、週末にＳ＆Ｐの年末終値予想を4900→4700に変更した。この１ヵ月間で、２度目の修正であり、昨年末の予想は5,100だったはずだ。わかりやすく非常に速いペースで下方修正をしている。しかも最悪なことにリセッション（景気後退）が起これば、3,600もありえる、と予想しているのだ。※3月11日現在同指数は4,204である。