本紙は楽器販売など流通中心の「アーティストハウスホールディングス」(東京都千代田区)が4月22日、臨時株主総会を開催し、その席で仰天人事が行われる可能性があることを、前日の21日に報じた。(横写真=アーティストハウスのチャート図。異様な出来高と急騰ぶり)
もっとも、本紙がその可能性を指摘した自民党現役代議士、警視庁OB(元警視)は取締役に就任しなかった。
だが、本紙指摘は決して誤ったものではなかった。
というのは、新取締役に就任した以下の2名は、明らかにジャスダック上場「クオンツ」で起きている山田恭太元社長派VS白杉恵子派の争いがアーティストに飛び火するなか、反山田派だったからだ。
そもそも、この総会、山田派が開催を要求、実質、握っていた過半数の株式を背景に、山田派役員を選任しようとしてのことだった。
それが逆の結果になったのは、本紙指摘通り、この4月15日に振り込まれたばかりの第3者割当増資や一部転換社債が早速株式交換され、その分がこの22日に株主権を行使できることとし、山田派の株式所有割合が一挙に低下し、逆に白杉派が7割以上握ることになったからだ。
こんなことができたのは、商法改正になり、取締役会で了解を取れば、直近に取得した株に関しても株主権が行使できるようになったからだ。
もっとも、本来、このような重要な事実(変化)は、IR情報にて株主に伝えなければならないはずだが、アーティストは広報しなかった。