5月下旬、(財)日本ABC協会の実売部数最新データが出た。
新聞や雑誌の広告料金は部数によって決まる。ところが、公称部数(自称部数)は実売の数倍からなかには10倍以上にしているところもありかけ離れている。これに対し、ABC協会加盟の発行社の部数は、同協会が第三者として監査(公査)しているので実売数に近い。
その最新データ(昨年7月から12月)によれば、コンビニやキオスクで売られている一般週刊誌12誌のなかで、昨年上半期(昨年1月から6月)に比べ1割以上と、『週刊大衆』(双葉社)が最も実売部数を伸ばしている(昨年上半期約7万3400部から8万1400部と約11%増)。
週刊誌の不振が続くなか、そもそも昨年上半期に比べ実売部数を伸ばしているのは『週刊大衆』の他には3紙のみ。それも『週刊アサヒ芸能』(約5万5000部で約5%増)、『週刊現代』(約21万3000部で同2%増)、『週刊プレイボーイ』(約8万部で同1%増)とわずかだ。
その他は軒並み実売部数を減らしており、なかでも『サンデー毎日』は20%も減らしている(結果、昨年下半期部数は約3万5000部)。その他に目立つのは『週刊新潮』(約15%減で結果、約21万4000部)。
ちなみに、最も実売部数が多いのは『週刊文春』。31万4000部。同誌も昨年上半期に比べ約6・5%減。
また、前年同期で見た場合、12誌中、増えているのは『週刊大衆』のみ。しかも残りの11誌中、9雑は1割以上減らしている。
なぜ『週刊大衆』だけ1割以上も増えたのか?